トイレの位置を変えるリフォームは可能？移動の条件や工期の目安

「トイレの場所をもう少し便利な位置に移動したい」と考えたことはありませんか。高齢の家族がトイレまで遠くて不便、リビングから近い場所にトイレがあればもっと暮らしやすい、といった声は年々増えています。

結論から言えば、トイレの位置を変えるリフォームは技術的には可能です。しかし、排水管の勾配や建物の構造、マンションの場合は管理規約など、いくつかの条件をクリアする必要があります。

この記事では、トイレの位置変更を検討している方に向けて、移動の条件や費用相場、工期の目安まで詳しく解説します。戸建てとマンションの違いも整理していますので、ぜひ参考にしてください。

トイレの位置を変えることは可能だが制約がある

トイレの位置変更は、単に便器を移動するだけではありません。給水管や排水管、換気設備、電気配線など、複数の設備を同時に移設・新設する必要があります。そのため、どこにでも自由に移動できるわけではなく、建物の構造や配管の状況によって制約を受けます。

ここでは、トイレの位置を変える際に最も重要となる配管の仕組みや、建物の構造による違いについて解説します。

配管の種類で移動の可否が決まる

トイレの位置変更において最も重要なのは、排水管の勾配を確保できるかどうかです。トイレの汚水は重力によって流れるため、便器から主排水管に向かって下り坂の傾斜がなければ、汚物が流れずに詰まりや逆流の原因になります。

一般的に、排水管は1メートルあたり1〜2センチ程度の勾配が必要とされています。トイレを大きく移動すると、その分だけ排水管が長くなり、十分な勾配を確保するために床を大きくかさ上げしなければならないケースもあります。

また、給水管は排水管ほどの制約はありませんが、既存の給水管から遠い場所に移動する場合は、新たに配管を延長する工事が発生します。水道の道を新しく引くイメージを持っておくとわかりやすいでしょう。

建物の構造と床下スペースを確認する

トイレの移動距離を決める大きな要因のひとつが、床下にどれだけのスペースがあるかです。戸建て住宅の場合、床下に十分な空間があれば、排水管を新設・延長する余地があります。

一方で、マンションの場合は床下のスペースが限られていることが多く、配管の延長に制限がかかります。特に、直床と呼ばれる構造ではコンクリートの上に直接フローリングが敷かれているため、配管を通すスペースがほとんどありません。

二重床と呼ばれる構造であれば、床下に空間があるため比較的移動しやすくなりますが、それでも主排水管である竪管からの距離が大きな制約要因となります。

戸建てとマンションで手続きと工事が違う

戸建て住宅とマンションでは、トイレの位置変更における自由度が大きく異なります。戸建ての場合、建物全体が自分の所有物であるため、構造的に問題がなければ比較的自由に間取りを変更できます。

マンションの場合は、専有部分であっても管理規約による制限を受けることがあります。特に水回りの移動については、上下階や隣戸への影響を考慮して禁止されているケースも少なくありません。工事を検討する前に、必ず管理組合や管理会社に確認を取りましょう。

また、マンションでは主排水管である竪管の位置を変えることはできません。トイレの移動先は、この竪管からどれだけ離れているかによって、実現可能かどうかが決まると言っても過言ではありません。

位置を変える前に配管や規約を必ず確認する

トイレの位置変更を成功させるためには、事前の確認作業が欠かせません。排水勾配や給水管の経路だけでなく、換気や窓の配置、マンションであれば管理規約の内容まで、チェックすべき項目は多岐にわたります。

ここでは、トイレの位置を変える前に必ず確認しておくべきポイントを整理してお伝えします。

排水勾配と給水の確保をチェックする

トイレの位置変更で最初に確認すべきは、排水勾配が十分に取れるかどうかです。排水管は重力で汚水を流す仕組みのため、便器から主排水管に向かって一定の傾斜が必要になります。

移動距離が長くなるほど、勾配を確保するために床のかさ上げが必要になることがあります。床が高くなりすぎると、段差が生まれてバリアフリーの観点から問題になる場合もあるため、事前に施工店と十分に打ち合わせを行いましょう。

給水管については、既存の配管から分岐させて延長することが一般的です。移動先が給水管から遠い場合は、壁や床の中を通して新たに配管を引く工事が追加されます。

換気や窓の配置をどうするか検討する

トイレの移動先に窓や換気設備がない場合、新たに換気扇を設置する必要があります。トイレには臭気対策として十分な換気が求められるため、窓がない場所への移動では換気ダクトの延長や新設が不可欠です。

マンションの場合、換気ダクトは共用部分につながっていることが多く、勝手に変更できないケースがあります。戸建ての場合でも、外壁に新たな開口部を設ける必要があれば、その分の費用と工期が追加されます。

また、窓のないトイレは閉塞感が出やすいため、照明計画や内装の工夫で快適性を高めることも検討しましょう。

管理規約や近隣への影響を確認する

マンションでトイレの位置を変える場合、管理規約の確認は必須です。水回りの移動が禁止されていたり、工事の際に管理組合の承認が必要だったりするケースがあります。

特に注意すべきは、排水管の変更が上下階や隣戸に影響を与える可能性です。排水音が響くようになったり、万が一漏水が発生した場合に被害が及んだりするリスクがあるため、事前に管理組合への相談と承認を得ておくことが重要です。

戸建ての場合も、増築や外壁への開口部新設を伴う場合は、建築確認申請が必要になることがあります。事前に施工店や設計士に相談しておきましょう。

バリアフリーや生活動線を見直す

トイレの位置を変える目的が明確であれば、より効果的なリフォーム計画が立てられます。高齢の家族のためにトイレを寝室の近くに移動したい、玄関からの動線を短くしたいなど、具体的な目的を整理しましょう。

バリアフリー化を目的とする場合は、段差の解消や手すりの設置、車椅子でも利用できる広さの確保なども併せて検討することをおすすめします。自治体によっては、バリアフリーリフォームに対する補助金制度が用意されていることもあります。

動線の改善を目的とする場合は、トイレのドアの開き方や位置関係も重要です。廊下に向かって開くドアを引き戸に変更するだけで、動線がスムーズになることもあります。

トイレの位置を変えるには費用と時間を見積もる必要がある

トイレの位置変更は、便器の交換だけのリフォームと比べると、費用も工期も大きく異なります。配管工事や床の補強、内装の復旧など、複合的な工事が発生するためです。

ここでは、トイレの位置を変えるリフォームにかかる費用の相場や工期の目安、そして費用を抑えるための補助金活用についてお伝えします。

工事費用の内訳と相場

トイレの位置変更にかかる費用は、一般的に40万円から100万円程度が相場です。移動距離や建物の構造、選ぶ便器のグレードによって大きく変動します。

以下の表は、トイレの位置変更にかかる主な工事項目と費用の目安をまとめたものです。

工事項目	費用の目安	備考
便器本体と設置費	10万〜30万円	タンクレスなど高機能タイプは高額
給排水管の延長工事	10万〜30万円	移動距離が長いほど高額
床や壁の解体と復旧	10万〜20万円	スケルトン工事が必要な場合は増加
換気設備の新設や延長	3万〜10万円	ダクト延長の有無で変動
電気配線工事	2万〜5万円	コンセント新設が必要な場合

この表はあくまで目安であり、現地の状況によって費用は変動します。複数の施工店から見積もりを取り、内訳を比較することが重要です。

配管延長や床補強で増える費用の見積り

移動距離が長くなるほど、配管延長や床補強の費用が追加されます。特に、排水勾配を確保するために床をかさ上げする場合は、その分の材料費と工事費が上乗せされます。

マンションで二重床の構造を活かして移動する場合でも、床下の空間に限りがあれば、勾配を確保するための追加工事が必要になることがあります。また、床の防水処理や補強工事が発生すると、さらに10万〜20万円程度の費用増加を見込んでおく必要があります。

見積もりを依頼する際は、最低限の工事内容だけでなく、追加工事の可能性についても確認しておくと、後から予算オーバーになるリスクを減らせます。

補助金や減税の活用

トイレの位置変更がバリアフリー化を目的とする場合、自治体の補助金制度が利用できる可能性があります。介護保険を利用した住宅改修では、要支援や要介護の認定を受けた方の住居であれば、最大20万円まで工事費用の9割が支給される制度があります。

また、バリアフリーリフォームや省エネリフォームに対する減税制度も存在します。所得税の控除や固定資産税の減額など、条件を満たせば税制面でのメリットを受けられることがあります。

補助金や減税の制度は自治体や年度によって内容が異なるため、工事を検討する際は最新の情報を確認しましょう。施工店や自治体の窓口に相談すると、利用可能な制度を教えてもらえます。

工期の目安と工事中の生活対策

トイレの位置変更にかかる工期は、一般的に3日から2週間程度です。同じ部屋内で向きを変える程度であれば3日から5日、別の部屋への移動や大規模な配管工事を伴う場合は1週間から2週間を見込んでおきましょう。

工事期間中はトイレが使用できなくなるため、仮設トイレの設置や近隣施設の利用など、生活への影響を最小限に抑える対策が必要です。施工店によっては仮設トイレの手配を行ってくれる場合もあるため、事前に相談しておくと安心です。

また、解体工事の際には騒音や振動が発生するため、マンションの場合は管理組合への届け出や近隣への挨拶も忘れずに行いましょう。

まとめ

トイレの位置を変えるリフォームは、排水勾配の確保や建物の構造、マンションの場合は管理規約など、いくつかの条件をクリアすれば実現可能です。戸建て住宅では比較的自由度が高く、マンションでは竪管からの距離が最大の制約要因となります。

費用は40万円から100万円程度が相場で、移動距離や工事の規模によって大きく変動します。バリアフリー化を目的とする場合は、補助金制度や減税措置を活用できる可能性もあるため、事前に確認しておくことをおすすめします。

トイレの位置変更を成功させるためには、まずは現地調査を依頼し、専門家の意見を聞くことが大切です。複数の施工店から見積もりを取り、工事内容と費用を比較検討したうえで、納得のいくリフォームを進めてください。