リフォームでの電気工事費用はいくら？工事の種類と相場を解説

リフォームを計画する際、内装や設備の更新だけでなく、電気工事の費用も重要な検討ポイントになります。築年数が経過した住宅では、配線の老朽化やコンセント不足、ブレーカーが頻繁に落ちるといった問題が起こりやすく、安全性の面からも電気設備の見直しが必要なケースが少なくありません。

また、テレワークの普及やIoT家電の増加により、電源やネットワーク環境の充実を求める声も高まっています。しかし、電気工事の費用は工事内容や建物の状態によって大きく変動するため、事前に相場を把握しておくことが大切です。

この記事では、リフォームで必要になる電気工事の種類ごとの費用相場や、費用が変動する要因、見積もり時のチェックポイント、さらに費用を抑える方法まで、初めての方にもわかりやすく解説します。

リフォームで必要になる電気工事の種類と費用相場

リフォームに伴う電気工事には、さまざまな種類があります。コンセントの増設やスイッチの交換といった小規模な工事から、分電盤の交換や配線の全面更新まで、内容によって費用は大きく変わります。

まずは、代表的な電気工事の内容と費用目安を把握しておくことで、リフォーム計画の全体像をつかみやすくなります。ここでは、住宅リフォームで頻繁に行われる電気工事を4つに分けて、それぞれの作業内容と費用相場を詳しく見ていきましょう。

コンセントの増設移設の内容と費用目安

コンセントの増設や移設は、リフォームで最も多く行われる電気工事のひとつです。テレワーク環境の整備や家電の増加により、既存のコンセント数では足りなくなるケースが増えています。また、家具のレイアウト変更に伴い、コンセントの位置を移動したいという要望も一般的です。

コンセント増設の費用は、既存の配線から分岐できる場合で1か所あたり5,000円から15,000円が中心的な相場となります。壁の中を通っている配線にアクセスしやすく、開口部を最小限に抑えられるケースでは比較的安価に済みます。一方、配線が遠い場所への増設や、壁を大きく開ける必要がある場合は、復旧工事を含めて20,000円を超えることもあります。

コンセントの移設は、既存のコンセントを撤去して新しい場所に設置する工事です。移設元の壁の補修が必要になるため、増設よりもやや費用が高くなる傾向があり、1か所あたり10,000円から20,000円程度が目安です。なお、複数箇所をまとめて依頼すると、出張費や基本料金が分散されるため、単価を抑えられる場合があります。

スイッチと分電盤の交換や容量変更の費用

スイッチ交換は比較的シンプルな工事ですが、分電盤の交換や容量変更は住宅全体の電気供給に関わる重要な工事です。古い住宅では、スイッチの接触不良や動作不良が起こることがあり、安全のためにも早めの交換が推奨されます。

スイッチ交換の費用は、1か所あたり3,000円から10,000円程度が一般的です。単純な入れ替えであれば安価に済みますが、調光機能付きスイッチやタイマー付きスイッチなど、高機能な製品を選ぶと部材費が上乗せされます。また、スイッチの増設や位置変更を伴う場合は、配線工事が加わるため費用は15,000円前後に上がることもあります。

分電盤の交換は、ブレーカーが頻繁に落ちる、漏電の危険がある、エアコンやエコキュートなど大容量の機器を新設するといった場合に必要になります。分電盤本体の交換費用は30,000円から70,000円が標準的な範囲で、回路数の増加や容量アップを伴う場合は100,000円を超えるケースもあります。古い分電盤では安全性能が不足していることもあるため、リフォームを機に最新のものに更新することは、長期的な安心につながります。

照明器具の取り付け交換の費用相場

照明器具の取り付けや交換は、見た目の印象を大きく変えるだけでなく、省エネ性能の向上にも寄与する工事です。LED照明への切り替えは、電気代の削減にもつながるため、リフォーム時に積極的に検討されています。

シーリングライトやペンダントライトなど、一般的な照明器具の取り付け費用は、1台あたり3,000円から10,000円が目安です。天井に既設の配線器具があり、そこに新しい器具を接続するだけの場合は、作業時間も短く費用は抑えられます。一方、ダウンライトの新設や埋め込み型の照明器具を取り付ける場合は、天井の開口や配線の引き直しが必要になるため、1か所あたり10,000円から20,000円程度かかります。

大型のシャンデリアや特殊な器具を設置する場合、器具本体の重量や取り付け位置の補強が必要になることがあり、費用は50,000円以上になることもあります。また、調光機能やリモコン操作に対応させる場合は、専用の配線工事やスイッチ交換が追加されるため、さらに費用が上乗せされます。

配線工事や壁内配管の作業内容と費用

配線工事は、住宅の電気インフラそのものを更新する大がかりな工事であり、安全性と将来性の両面で重要な役割を果たします。特に築20年以上経過した住宅では、配線の絶縁劣化や容量不足が起こりやすく、漏電や火災のリスクが高まります。

部屋単位での配線引き直しは、壁や天井を開けて古い配線を撤去し、新しい配線を通す工事です。費用は1部屋あたり20,000円から80,000円が目安となり、作業の難易度や壁の復旧範囲によって変動します。戸建て住宅で全室の配線を更新する場合、30坪程度の住宅であれば250,000円から400,000円、40坪であれば350,000円から550,000円程度が相場です。

内装リフォームと同時に配線工事を行うと、壁や天井の開口・復旧作業を共通化できるため、工期と費用の両面でメリットがあります。また、将来的にエアコンの追加やEV充電設備の設置を見越して、あらかじめ配線だけ準備しておくという計画的なアプローチも有効です。配線工事を単独で行うよりも、リフォーム全体の中で電気設備の更新を位置づけることで、トータルコストを抑えられる可能性が高まります。

リフォームの電気工事費用が変わる主な要因

電気工事の費用は、工事内容だけでなく、建物の状態や現場の条件、選ぶ部材のグレードなど、さまざまな要因によって変動します。同じコンセント増設でも、建物の構造や築年数、施工の難易度によって費用が倍近く変わることも珍しくありません。

ここでは、電気工事の費用に影響を与える代表的な要因を整理し、どのような条件が費用増につながるのかを具体的に解説します。見積もりを依頼する前に、自宅の状況と照らし合わせて確認しておくことで、予算計画の精度を高めることができます。

建物の構造と築年数が費用に与える影響

建物の構造や築年数は、電気工事の難易度と費用に大きく影響します。木造住宅と鉄筋コンクリート造では、配線を通す経路や壁の開口方法が異なるため、同じ工事内容でも作業時間と費用が変わります。

木造住宅の場合、壁の内部に空間があることが多く、配線を通しやすい構造です。そのため、コンセント増設や照明の配線工事は比較的スムーズに進み、費用も抑えられる傾向にあります。一方、鉄筋コンクリート造やツーバイフォー工法の住宅では、壁の内部が詰まっていたり、構造上配線経路が限られていたりするため、工事の難易度が上がります。結果として、追加の開口や特殊な工具が必要になり、費用が高くなることがあります。

築年数も重要な要素です。築30年以上の住宅では、配線の絶縁被覆が劣化していることが多く、一部の工事を行う際に配線全体の点検や交換が必要になるケースがあります。また、古い住宅では分電盤の容量が現在の家電使用量に対応しきれていないこともあり、単純な増設では済まず、分電盤の交換や回路の増設が必要になることもあります。こうした追加工事が発生すると、当初の見積もりから費用が膨らむ可能性があるため、築年数の古い住宅では余裕を持った予算設定が求められます。

施工の難易度と作業時間による差

電気工事の費用は、作業の難易度と所要時間に比例して変動します。たとえば、既設の配線から近い場所にコンセントを増設する場合は、壁の開口も最小限で済み、作業時間は1時間程度です。しかし、配線が遠い場所や、壁の裏側に配管が通っていない場所への増設では、配線を長く引き回す必要があり、作業時間が数時間に及ぶこともあります。

また、天井裏や床下にアクセスしやすいかどうかも、費用に影響します。点検口があり、配線経路が確保されている住宅では、スムーズに作業が進みます。一方、天井裏に断熱材がぎっしり詰まっていたり、床下の空間が狭くて作業しにくかったりする場合は、職人の負担が増すため人件費が上乗せされます。さらに、マンションの高層階や狭小住宅など、資材の搬入や作業スペースの確保が難しい現場では、施工店が追加料金を設定することもあります。

作業時間が長引くほど人件費が増えるため、複数の工事をまとめて依頼することで、出張費や基本料金を分散させ、トータルコストを抑える工夫も有効です。

部材や設備のグレードで変わる費用差

使用する部材や設備のグレードによって、電気工事の費用は大きく変動します。たとえば、コンセントやスイッチにも、標準的な白いプラスチック製のものから、デザイン性の高い金属製やマット仕上げのものまで、さまざまな種類があります。標準品であれば1個あたり数百円ですが、高級品では数千円になることもあり、複数箇所を交換すると数万円の差が生まれます。

照明器具も同様で、シンプルなLEDシーリングライトであれば器具込みで10,000円以下で設置できることもありますが、デザイン照明や調光機能付きのものを選ぶと、器具代だけで50,000円を超えることもあります。また、分電盤やブレーカーも、基本的な安全機能のみのものと、漏電警報機能や遠隔操作対応などの高機能品では価格が異なります。

予算を抑えたい場合は、必要最低限の機能を持つ標準品を選び、将来的にグレードアップする余地を残しておくという方法もあります。逆に、長期間使用することを前提に、耐久性やデザイン性にこだわった製品を選ぶことで、満足度の高い住環境を実現できます。

施工店の価格設定と地域相場の違い

電気工事の費用は、依頼する施工店の価格設定や、地域ごとの相場によっても変わります。大手リフォーム会社に依頼する場合、工事自体は下請けの電気工事専門会社が行うことが多く、中間マージンが発生するため費用が高くなる傾向があります。一方、地域の電気工事専門の施工店に直接依頼すると、中間コストがかからないため、同じ工事内容でも費用を抑えられることがあります。

地域による相場の違いも無視できません。都市部では人件費や出張費が高めに設定されることが多く、同じコンセント増設でも地方に比べて数千円高くなることがあります。また、離島や山間部など、アクセスが困難な地域では、出張費が別途加算される場合もあります。

複数の施工店から見積もりを取り、価格だけでなく工事内容や保証の有無、対応の丁寧さなども比較することが重要です。安さだけを重視して選ぶと、工事後のトラブルや追加費用が発生するリスクもあるため、信頼できる施工店を見極める視点が求められます。

電気工事の見積もりと費用を抑える具体策

電気工事の費用を適正に抑えるには、見積もり段階での確認と、工事内容の工夫が欠かせません。何も知らずに依頼してしまうと、不要な工事が含まれていたり、追加費用が後から発生したりするリスクがあります。

ここでは、現地調査で確認すべきポイントや、見積書の読み解き方、費用を抑えるための具体的な工夫、さらに補助金や助成金の活用方法まで、実践的な情報をお届けします。事前にしっかり準備することで、予算内で満足のいく電気工事を実現できます。

現地調査で確認すべきポイントと準備事項

電気工事の見積もりを依頼する際は、現地調査が不可欠です。図面や口頭での説明だけでは、配線の状態や壁の内部構造、分電盤の容量など、正確な情報を把握できません。現地調査を通じて、施工店は工事の難易度や必要な部材を確認し、適切な見積もりを作成します。

現地調査で確認してもらうべきポイントは、まずコンセントや照明を設置したい場所の具体的な位置です。家具の配置や生活動線を考慮して、使いやすい高さや位置を事前に決めておくと、工事後の後悔を防げます。また、既存の配線がどこから来ているのか、分電盤の空き回路があるのかも重要な確認事項です。回路に余裕がなければ、分電盤の増設や交換が必要になり、費用が大きく変わります。

さらに、壁や天井の構造についても確認が必要です。配線を通すために壁を開ける必要がある場合、その範囲や復旧方法によって費用が変動します。築年数の古い住宅では、配線の劣化状況や漏電のリスクも調査してもらい、安全性の面で問題がないかを確認しておくことが大切です。

調査前には、家族でどの場所にどんな電気設備が必要かを話し合い、リストアップしておくとスムーズです。将来的にエアコンや洗濯機を増設する予定がある場合も、その旨を伝えておくことで、配線の太さや回路の設計に余裕を持たせた提案を受けられます。

見積書の内訳の読み方と比較のコツ

見積書の内訳をしっかり読み解くことで、適正な価格かどうかを判断できます。電気工事の見積書には、材料費、人件費、出張費、諸経費などが項目ごとに記載されています。これらの内訳が明確に示されているかどうかが、信頼できる施工店かどうかの判断材料になります。

まず確認すべきは、工事の範囲が具体的に書かれているかどうかです。たとえば「コンセント増設一式」とだけ書かれている場合、何か所増設するのか、配線はどこから引くのか、壁の復旧はどこまで含まれるのかが不明確です。こうした曖昧な記載は、後から追加費用が発生する原因になります。工事箇所ごとに数量と単価が明記され、合計金額が算出されている見積書が理想的です。

次に、材料費と人件費のバランスも重要です。材料費が極端に安い場合、品質の低い部材が使われる可能性があります。逆に、人件費が相場より高すぎる場合は、中間マージンが多く含まれている可能性があります。複数の施工店から見積もりを取り、同じ工事内容での価格差を比較することで、適正な範囲を見極めやすくなります。

また、追加費用が発生する条件についても、見積もり段階で明確にしておくことが大切です。たとえば、壁を開けたら配線の劣化が見つかった場合や、想定外の配管が通っていた場合など、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを事前に確認しておくと、安心です。

見積書のチェック項目	確認ポイント	注意すべき記載
工事範囲	何をどこまで行うか明記されているか	一式表記のみで詳細が不明
数量と単価	箇所ごとに数量と単価が記載されているか	合計金額のみで内訳がない
材料費	使用する部材の品番やグレードが明示されているか	極端に安い材料費
人件費	作業時間や人数に応じた適正な金額か	相場より著しく高い人件費
追加費用の条件	どんな場合に追加費用が発生するか明記されているか	追加費用の記載が一切ない

この表を参考に、見積書の各項目をチェックし、不明点があれば遠慮せずに質問することが、トラブルを防ぐ第一歩です。

費用を抑える工夫と注意してはいけない節約法

電気工事の費用を抑えるには、工事のタイミングや内容を工夫することが有効ですが、安全性を犠牲にする節約は絶対に避けるべきです。まず、費用を抑える代表的な方法として、複数の工事をまとめて依頼することが挙げられます。コンセント増設、照明交換、スイッチ交換などを一度に行えば、出張費や基本料金が一回分で済み、トータルコストを削減できます。

また、内装リフォームと同時に電気工事を行うことで、壁や天井の開口・復旧作業を共通化でき、工期と費用の両面でメリットがあります。キッチンや浴室のリフォームを計画している場合は、電気工事も同時に進めることを検討しましょう。

部材のグレードを見直すことも、費用削減の手段です。デザイン性や機能性にこだわりがなければ、標準的な部材を選ぶことで材料費を抑えられます。ただし、安全性に関わる部分、たとえば分電盤やブレーカーについては、信頼性の高い製品を選ぶことが重要です。

一方、注意すべき節約法もあります。無資格者による工事や、DIYでの電気配線工事は違法であり、火災や感電のリスクが高まります。また、極端に安い見積もりを提示する施工店の中には、必要な工程を省いたり、品質の低い部材を使ったりするケースもあります。安さだけを追求せず、施工店の資格や実績、口コミを確認し、信頼できる相手を選ぶことが大切です。

補助金や助成金の活用方法と申請の流れ

電気工事にかかる費用の一部を、国や自治体の補助金や助成金でまかなえる場合があります。特に、省エネ性能の向上やバリアフリー化、耐震改修などを目的としたリフォームでは、電気工事も対象となることがあります。

代表的な制度としては、国が実施する住宅リフォーム補助金や、自治体独自のリフォーム助成制度があります。たとえば、LED照明への切り替えや、高効率給湯器の設置に伴う電気工事が補助対象になるケースがあります。また、高齢者向けのバリアフリーリフォームでは、照明の増設やスイッチの位置変更なども対象になることがあります。

補助金を受けるには、事前の申請が必要です。多くの制度では、工事の着工前に申請を済ませておかなければ適用されません。そのため、リフォーム計画の初期段階で、利用できる補助金がないかを調べ、施工店にも相談しながら申請手続きを進めることが重要です。

申請の流れは、まず自治体の窓口やホームページで制度の詳細を確認し、必要書類を揃えます。見積書や工事内容の説明書、建物の図面などが求められることが多いため、施工店に協力してもらいながら準備を進めましょう。申請が受理されたら、指定された期間内に工事を完了し、完了報告書や領収書を提出することで、補助金が支給されます。

補助金を活用することで、数万円から数十万円の費用負担を軽減できる可能性があるため、リフォームを検討する際には必ずチェックしておきたいポイントです。

まとめ

リフォームにおける電気工事の費用は、工事の種類や建物の状態、依頼する施工店によって大きく変動します。コンセントの増設やスイッチの交換といった小規模な工事から、配線の全面更新や分電盤の交換といった大規模な工事まで、それぞれに適正な相場があり、事前に把握しておくことで予算計画の精度を高められます。

費用を抑えるには、複数の工事をまとめて依頼したり、内装リフォームと同時に進めたりする工夫が有効です。また、見積書の内訳をしっかり確認し、追加費用の条件を明確にしておくことで、後からのトラブルを防げます。補助金や助成金の活用も、費用負担を軽減する重要な手段です。

電気工事は住宅の安全性と快適性を支える重要なインフラです。安さだけを追求せず、信頼できる施工店を選び、将来を見据えた設計を行うことで、長く安心して暮らせる住環境を実現しましょう。