間取り変更リフォームの費用はいくら？相場を工事内容別に紹介

間取り変更リフォームを検討する際、最も気になるのは「実際にいくらかかるのか」という費用の問題ではないでしょうか。壁を撤去して広いリビングを作りたい、子ども部屋を新設したいなど、理想の住まいを実現するためには、まず正確な費用相場を把握することが大切です。

間取り変更の費用は、工事の規模や内容によって50万円程度から1,000万円以上まで大きく変動します。壁の撤去だけで済む小規模な工事と、水回りの移動を伴う大規模な工事では、費用に数百万円もの差が生じることも珍しくありません。

この記事では、工事内容別の費用相場を詳しく紹介するとともに、費用が高くなる要因や、コストを抑えるための実践的な方法まで解説します。リフォーム計画を立てる際の参考として、ぜひ最後までご覧ください。

間取り変更リフォームの費用の目安

間取り変更リフォームの費用は、工事の規模によって大きく異なります。小規模な壁の撤去から、住まい全体を作り変えるフルリノベーションまで、幅広い選択肢があります。ここでは、工事規模別に費用の目安を詳しく解説していきます。自分の希望する工事がどの程度の予算になるのか、まずは全体像を把握することが大切です。

小規模な間取り変更の費用の目安

小規模な間取り変更リフォームは、50万円から100万円程度が費用の目安となります。この価格帯では、壁の撤去や設置といった比較的シンプルな工事が中心になります。

具体的には、2部屋を1部屋にまとめる工事が50万円から80万円程度、間仕切り壁の設置が10万円から25万円程度、間仕切り壁の撤去が5万円から15万円程度です。リビングを拡張して隣の部屋と統合する場合は、40万円から100万円程度を見込んでおくとよいでしょう。

この規模の工事では、配管の移設を伴わないため、比較的短期間で完了します。壁を撤去した後の床や天井の補修費用も含まれますが、大がかりな内装工事は必要ありません。新婚夫婦が将来の子ども部屋のために洋室を2分割する場合なども、この価格帯で実現可能です。

中規模の間取り変更で想定される費用帯

中規模の間取り変更は、100万円から300万円程度の費用が一般的です。この価格帯になると、和室から洋室への変更や、キッチン・浴室の位置変更といった工事が含まれてきます。

和室から洋室への変更は50万円から200万円程度、バリアフリー仕様を含む場合は70万円から300万円程度になります。キッチンや浴室の位置を変更する工事は、配管移設を伴うため100万円から300万円程度が相場です。また、3LDKから2LDKへの間取り変更は、壁撤去と内装張り替えを含めて250万円から350万円程度を見込んでおく必要があります。

中規模の工事では、床材の変更や建具の交換なども同時に行われることが多く、工期も2週間から1か月程度かかるケースが一般的です。住みながらの工事が難しくなる場合もあるため、仮住まいの費用も考慮に入れておきましょう。

大規模リフォームやスケルトンの費用の目安

大規模な間取り変更やスケルトンリフォームでは、300万円から1,500万円以上の費用がかかります。住まい全体の間取りを見直す場合や、複数の水回り設備を移動する場合がこの価格帯に該当します。

50平方メートル程度の全体的な間取り変更で300万円から800万円程度、開放的なLDKへの大規模改築で800万円から1,000万円程度が相場です。フルスケルトンリフォームの場合、躯体のみを残してゼロから再構築するため、1,000万円から1,500万円程度の費用がかかります。

この規模の工事では、工期が3か月から4か月程度になることも珍しくありません。地域により異なりますが、仮住まい費用として月額10万円から20万円程度を見込んでおく必要があります。一方で、新築同様の住空間を手に入れられるというメリットがあり、築年数の古い物件でも理想の間取りを実現できます。

費用の主な内訳を簡潔に把握

間取り変更リフォームの費用は、主に解体工事費、設備工事費、内装工事費、諸経費で構成されています。それぞれの内訳を理解しておくと、見積書の妥当性を判断しやすくなります。

費用項目	内容	費用目安
解体工事費	壁、床、天井の撤去	全体の15から20%程度
設備工事費	配管、電気配線の移設	全体の20から30%程度
内装工事費	壁紙、床材、建具の設置	全体の30から40%程度
諸経費	現場管理費、廃材処分費	全体の10から15%程度

壁紙の張り替えは1平方メートルあたり1,800円から2,500円程度、フローリングの張り替えは8畳で15万円から30万円程度が相場です。設備や内装材のグレードによって費用は変動するため、見積もり時に仕様を詳しく確認することが大切です。また、予期しない追加工事に備えて、総予算の10%から15%程度を予備費として確保しておくことをおすすめします。

間取り変更リフォームで費用が高くなるケースと要因

間取り変更リフォームの見積もりを取ると、予想以上に高額になることがあります。その原因を事前に把握しておくことで、予算オーバーを防ぎ、適切な工事計画を立てることができます。ここでは、費用が高くなる代表的なケースとその要因について詳しく解説します。

構造や耐力壁の影響で増える費用

建物の構造によっては、壁を撤去できない、または撤去に追加工事が必要になり、費用が大幅に増加することがあります。特に耐力壁と呼ばれる建物を支える重要な壁は、安易に撤去すると建物の強度に影響を与えるため、慎重な対応が求められます。

木造住宅の場合、筋交いが入っている壁は耐力壁である可能性が高く、撤去する際には代替となる補強工事が必要になります。この補強工事だけで50万円から100万円程度の追加費用がかかることもあります。また、鉄筋コンクリート造のマンションでは、躯体そのものが構造壁となっているケースが多く、そもそも撤去が不可能な場合もあります。

工事を依頼する前に、建築士や工務店に現地調査を依頼し、撤去可能な壁かどうかを確認しておくことが重要です。撤去できない壁がある場合は、その制約の中で最適な間取りを提案してもらいましょう。

水回りの移動が費用を押し上げる理由

キッチンや浴室、トイレなどの水回り設備を移動する場合、配管工事が必要となり、費用が大幅に高くなります。給排水管の延長や勾配の確保、防水工事など、専門的な工事が多く発生するためです。

具体的な費用として、トイレの移動は80万円以上、浴室の移動は120万円から250万円程度、洗面所の移動は30万円から70万円程度が相場です。キッチンの位置を変更する場合は、給排水に加えてガスや換気ダクトの工事も必要になるため、100万円から300万円程度の費用がかかります。

マンションの場合は特に注意が必要です。排水管の勾配を確保するために床を上げる工事が必要になったり、共用部分の配管に影響を与えないよう制限があったりするケースがあります。水回りの移動を検討している場合は、早い段階で工務店に相談し、実現可能性と費用の概算を確認しておくことをおすすめします。

階段や躯体に関わる工事で高くなるポイント

戸建て住宅で階段の位置を変更したり、躯体に関わる大規模な工事を行ったりする場合、費用は数百万円単位で増加します。これらの工事は建物の基本構造に影響を与えるため、高度な技術と慎重な施工が求められます。

階段の位置変更は、既存階段の撤去、新しい階段の設置、周囲の床や壁の補修など、複合的な工事が必要になります。費用は200万円から400万円程度が相場で、工期も1か月以上かかることが一般的です。また、吹き抜けを作る工事では、2階の床の一部を撤去するため、構造計算や補強工事が必須となり、300万円以上の費用がかかることもあります。

築年数が古い建物では、工事を進める中で想定外の劣化が見つかることもあります。特に柱や梁の腐食、シロアリ被害などが発見された場合は、追加の補修工事が必要になり、費用が膨らむ可能性があります。事前に建物診断を受けておくことで、こうしたリスクを軽減できます。

マンション特有の制約と追加費用の注意点

マンションの間取り変更では、戸建てにはない特有の制約があり、これが追加費用につながることがあります。管理規約による制限や共用部分との関係など、事前に確認すべき点が多くあります。

マンションでは、パイプスペースの位置が固定されているため、水回りの移動範囲が限られます。また、床下の空間が狭いため、配管の勾配を確保するために床を上げる工事が必要になることもあり、これだけで数十万円の追加費用が発生します。

工事を始める前に、管理規約を確認し、リフォーム可能な範囲を把握しておくことが重要です。管理組合への届け出が必要な場合は、承認までに時間がかかることもあるため、スケジュールに余裕を持って計画を進めましょう。

リフォームで費用を抑える方法と見積もりのコツ

間取り変更リフォームは大きな出費になりますが、工夫次第で費用を抑えることが可能です。複数の工務店から見積もりを取る方法や、工事内容を見直すことで、予算内で理想の住まいを実現できるかもしれません。ここでは、費用を抑えるための具体的な方法と、見積もりを取る際のポイントを紹介します。

相見積もりで費用と工事内容を比較する方法

リフォーム費用を適正価格に抑えるためには、最低でも3社以上から相見積もりを取ることが効果的です。同じ工事内容でも、工務店や施工店によって価格や提案内容が異なるため、比較することで最適な選択ができます。

見積もりを依頼する際は、希望する工事内容をできるだけ具体的に伝えることが大切です。「壁を撤去して広いリビングにしたい」「和室を洋室に変更したい」など、イメージを明確に伝えることで、正確な見積もりを得られます。また、各社に同じ条件で見積もりを依頼することで、比較がしやすくなります。

見積書を比較する際は、総額だけでなく内訳も確認しましょう。材料費、施工費、諸経費などがどのように計上されているかを見ることで、価格の妥当性を判断できます。極端に安い見積もりには注意が必要です。後から追加費用が発生するケースもあるため、不明点は必ず質問して解消しておくことが重要です。

工事範囲や仕様を工夫して費用を削る実践例

工事範囲を必要最小限に絞り込んだり、内装材のグレードを見直したりすることで、費用を大幅に削減できる場合があります。優先順位を明確にして、本当に必要な工事に予算を集中させましょう。

例えば、キッチンの位置を変更せずに対面式にするだけなら、配管工事が不要になり、100万円以上の節約になることもあります。また、壁紙は量産品を選ぶことで、1平方メートルあたり数百円の差が出ます。広い面積になると、この差が大きな金額になってきます。

工事を段階的に実施する方法も有効です。まずはリビングの拡張だけを行い、数年後に和室の洋室化を行うなど、計画的に進めることで、一度の出費を抑えられます。ただし、工事を分けると足場の設置や養生などで重複する費用が発生するため、トータルでは若干高くなる可能性がある点には注意が必要です。

補助金や税制優遇を活用して実質負担を減らす方法

リフォーム工事の内容によっては、国や自治体の補助金制度や税制優遇を活用でき、実質的な負担を軽減できます。特にバリアフリー化や省エネ化を伴う間取り変更は、複数の制度の対象になる可能性があります。

2025年現在、利用できる主な制度としては、子育てエコホーム支援事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあります。バリアフリー改修を伴う場合は、介護保険の住宅改修費支給を受けられることもあります。また、省エネ性能を高めるリフォームでは、所得税の控除や固定資産税の減額といった税制優遇を受けられる場合があります。

補助金制度は申請期間や予算枠に制限があるため、早めに情報収集を行い、工務店にも相談しておくことが大切です。制度の詳細は年度によって変更されることがあるため、最新の情報を自治体の窓口や公式サイトで確認するようにしましょう。適用条件を満たす工事内容に調整することで、数十万円単位の補助を受けられるケースもあります。

信頼できる施工店の選び方と契約時に確認すべきこと

リフォームの成否は、施工店選びにかかっていると言っても過言ではありません。信頼できる工務店や施工店を見つけ、適切な契約を結ぶことで、トラブルを防ぎ、満足度の高いリフォームを実現できます。

施工店を選ぶ際は、過去の施工実績を確認することが重要です。特に間取り変更の経験が豊富な会社は、想定外の問題にも柔軟に対応できます。実際に施工した物件を見学させてもらったり、過去の顧客の声を確認したりすることで、技術力や対応力を判断できます。

契約時には、工事内容、費用、工期、支払い条件を書面で明確にしておくことが不可欠です。追加工事が発生した場合の対応方法や、費用の上限についても事前に取り決めておきましょう。また、工事中の連絡体制や、完了後の保証内容についても確認しておくと安心です。不明点があれば遠慮なく質問し、納得してから契約することが、後悔のないリフォームにつながります。

まとめ

間取り変更リフォームの費用は、小規模な壁の撤去であれば50万円程度から、フルリノベーションでは1,500万円以上まで、工事内容によって大きく異なります。費用を左右する主な要因は、構造壁の有無、水回りの移動、建物の築年数などです。

費用を抑えるためには、複数の工務店から相見積もりを取り、工事範囲や仕様を見直すことが効果的です。補助金制度や税制優遇も積極的に活用しましょう。また、予備費として総予算の10%から15%程度を確保しておくことで、想定外の追加工事にも対応できます。

リフォームを成功させるためには、信頼できる施工店を選び、工事内容と費用について十分に話し合うことが大切です。この記事で紹介した相場を参考に、理想の住まいづくりに向けた第一歩を踏み出してください。