フルリフォームの期間はどれくらい？場所別の日数とスムーズに進めるコツ

自宅のフルリフォームを検討する際、工事にかかる期間は重要なポイントです。仮住まいの手配や生活スケジュールの調整など、期間を把握することで具体的な計画を立てることができます。

フルリフォーム期間は物件の種類や工事内容によって大きく異なり、一般的には戸建てで5～8か月、マンションで4～9か月程度が目安となります。ただし、これらの期間には設計や準備期間も含まれており、実際の工事期間だけであれば2～4か月程度となることが多いです。

本記事では、フルリフォーム期間の詳細な内訳から場所別の工期目安、期間を短縮するための具体的なコツまで、リフォーム計画に必要な情報を解説します。

フルリフォーム期間の目安と工程の全体像

フルリフォーム期間を把握するには、設計・準備段階から工事完了まで、全体の流れと各工程の所要期間を理解することが重要です。住宅の種類や規模によって期間は大きく変わりますが、基本的な流れは共通しています。

まずは、戸建てとマンションそれぞれの期間の目安と、工程別の内訳について見ていきましょう。

戸建ての期間と内訳

戸建てのフルリフォームは設計・準備期間を含めて5～8か月が目安となります。この期間の内訳は、設計・打ち合わせ期間が2～4か月、実際の工事期間が3～4か月程度です。

戸建ての場合、構造的な制約が比較的少ないため、間取り変更や設備の大幅な変更も可能ですが、その分設計に時間がかかる傾向があります。また、外壁や屋根の工事が含まれる場合は、天候に左右されやすく予定より期間が延びることもあります。

築年数の古い戸建ては、解体後に予期しない不具合が発見されることが多く、追加工事により期間が延長するケースが少なくありません。特に耐震補強や基礎工事が必要になった場合、1～2か月程度の延長を見込んでおく必要があります。

マンションの期間と内訳

マンションのフルリフォームは設計・準備期間を含めて4～9か月が目安となり、戸建てよりも期間の幅が広くなる傾向があります。これは管理組合への申請や近隣住民への配慮など、マンション特有の手続きが影響するためです。

設計・準備期間は2～5か月、実際の工事期間は2～4か月程度となります。マンションの場合、構造は変更できないため工事期間そのものは短めですが、管理規約の確認や工事の申請に時間がかかることがあります。

また、搬入経路の制限や作業時間の規制により、戸建てと比べて作業効率が下がる場合があり、想定より工事期間が延びることも考慮しておく必要があります。

工程別の所要期間

フルリフォームの各工程における期間の目安を以下の表にまとめました。これらの期間を参考に、全体のスケジュール計画を立てることができます。

工程	期間目安	主な作業内容
現地調査・プランニング	2～3週間	現況確認、要望ヒアリング、基本設計
詳細設計・見積もり	4～6週間	実施設計、仕様決定、契約準備
各種申請手続き	1～4週間	建築確認申請、マンション工事申請など
解体・撤去工事	3～7日	既存設備撤去、内装解体
躯体工事・配管工事	1～2週間	配管・配線、構造補強
内装工事・設備取付	4～8週間	床・壁・天井工事、キッチン・浴室設置
最終確認・引渡し	3～5日	検査、修正、清掃、鍵渡し

この表は一般的な目安であり、物件の状況や工事内容によって変動することがあります。特に築年数の古い物件では、解体後に予期しない問題が発見されることが多いため、余裕をもったスケジュール設定が重要です。

フルリフォーム期間が延びる主な原因

フルリフォームでは当初の予定より期間が延びることがあります。期間延長の主な原因を事前に把握しておくことで、スケジュールの遅れを最小限に抑えることができます。

ここでは、実際のリフォームの現場でよく発生する期間延長の原因と、それぞれの対策について解説します。

設計変更や追加工事による延長

設計変更は期間延長の主な原因の一つで、工事開始後に発生すると大幅なスケジュールの見直しが必要になります。特に間取り変更や設備のグレードアップなど、大きな変更ほど期間への影響が大きくなります。

解体後に判明する予期しない問題も発生します。築年数の古い住宅では、配管の老朽化や構造材の劣化、アスベストの発見などにより、当初予定していなかった追加工事が必要になることがあります。これらの追加工事により、1～3か月程度の期間延長が発生することもあります。

設計変更による期間延長を避けるためには、契約前の段階で詳細な要望をしっかりと伝え、可能な限り詳細な現地調査を実施してもらうことが重要です。

許認可やマンション規約による手続き遅れ

建築確認申請や管理組合への工事申請の遅れは、工事の開始そのものを大幅に遅らせる原因となります。特にマンションでは管理組合の承認に時間がかかることが多く、理事会の開催時期によって1～2か月の遅れが生じることもあります。

間取り変更を伴うリフォームでは建築確認申請が必要になる場合があり、自治体の審査期間として1～3週間程度が必要です。申請書類に不備があった場合は、修正・再提出により さらに期間が延びることになります。

これらの手続きによる遅れを防ぐには、工務店や施工店と連携して早めの申請準備を進めることが重要です。また、マンションの場合は管理規約を事前に確認し、必要な手続きを洗い出しておくことが効果的です。

資材調達と職人手配の問題

特注品や輸入品を使用する場合、資材の納期遅れが工事スケジュールに影響します。キッチンや浴室などの住宅設備は受注生産品が多く、通常でも4～8週間の製作期間が必要です。

新型コロナウイルス感染症の影響や原材料価格の高騰により、近年は建築資材の供給が不安定になっており、予定より納期が遅れるケースも発生しています。また、人気の高い職人や専門工事店は予約が取りにくく、スケジュール調整が困難になることもあります。

資材調達の問題を回避するには、契約時点で納期を確認し、代替品の検討も含めて柔軟な対応ができる工務店や施工店を選ぶことが重要です。

天候や繁忙期によるスケジュールの乱れ

梅雨や台風などの悪天候は、特に戸建ての外部工事でスケジュールの遅れの原因となります。屋根や外壁工事は雨天では作業できないため、天候不順が続くと1～2週間の遅れが生じることもあります。

また、年度末（2～3月）や夏のボーナス時期（7～8月）は建設業界の繁忙期にあたり、職人の確保が困難になります。この時期に工事が重なると、人手不足により工事期間が延びる可能性が高くなります。

天候や繁忙期の影響を最小限に抑えるには、工事時期の選択に配慮し、余裕をもったスケジュール設定を行うことが効果的です。可能であれば、比較的天候が安定している秋から冬にかけての時期に工事を計画することをおすすめします。

フルリフォーム期間を短縮する具体的な対策

フルリフォーム期間を短縮するには、事前準備から工事完了まで、各段階で効率化を図ることが重要です。適切な対策を講じることで、当初の予定期間内での完成を実現できます。

ここでは、リフォーム期間の短縮に効果的な具体的な方法を、準備段階から工事管理まで段階別に解説します。

事前準備で早めに決めるべきこと

設計段階での要望の明確化と詳細な仕様決定が、期間短縮の重要なポイントです。曖昧な要望や後からの変更は、大幅な期間延長につながるため、可能な限り契約前に詳細を固めることが必要です。

住宅設備の選択は特に重要で、キッチンや浴室、トイレなどの仕様を早期に決定することで、製作期間を工事スケジュールに組み込むことができます。また、床材や壁紙、照明器具などの内装材も、在庫品から選ぶことで納期を短縮できます。

また、近隣住民への挨拶回りや駐車場の確保、仮住まいの手配など、工事開始前に完了すべき準備項目をリスト化し、計画的に進めることが効果的です。これらの準備を怠ると、工事開始後にトラブルが発生し、作業停止を余儀なくされることもあります。

信頼できる業者選びと契約のポイント

経験豊富で施工実績の多い工務店や施工店を選ぶことで、無効率的な工事の進行が期待できます。複数の施工事例を確認し、同規模のフルリフォーム経験が豊富な元請けを選ぶことが重要です。

契約時には、詳細なスケジュール表の作成を依頼し、各工程の開始・完了予定日を明確にしてもらいましょう。また、遅延が発生した場合の対応方法や、工期短縮に向けた具体的な提案があるかも確認すべきポイントです。

見積もり段階では、価格だけでなく工期についても複数社で比較検討することが大切です。極端に短い工期を提示する工務店は、品質面でのリスクがある可能性があるため、適正な期間設定をしているか慎重に判断する必要があります。

仮住まいと荷物移動の効率化

仮住まいの確保と荷物移動の計画を早期に立てることで、工事開始の遅れを防ぐことができます。特にフルリフォームでは住みながらの工事が困難なため、仮住まいの手配は必須です。

仮住まい先は工事現場からできるだけ近い場所を選び、通勤や通学への影響を最小限に抑えることが重要です。また、契約期間に余裕をもたせ、工事期間が延長した場合にも対応できるようにしておくことをおすすめします。

荷物の移動については、必要最小限の荷物のみを仮住まい先に持参し、その他はトランクルームなどの貸倉庫を活用することで効率化が図れます。工事完了後の荷物搬入もスムーズに行えるよう、事前に引越し工務店との調整も必要です。

スケジュール管理と近隣対応の工夫

定期的な工事進捗確認と問題の早期発見により、大きな遅れを未然に防ぐことができます。週1回程度の現場確認を行い、スケジュール通りに進行しているかをチェックすることが重要です。

近隣住民との良好な関係維持は、工事の円滑な進行に不可欠です。工事開始前の挨拶回りでは、工事期間や作業時間、連絡先を明確に伝え、騒音や振動への理解を求めることが大切です。

また、工事中に発生する問題については、工務店や施工店との連絡を密にし、迅速な判断と対応を心がけることで、遅延の拡大を防ぐことができます。定期的な打ち合わせの場を設け、進捗状況の共有と工程の確認を行うことも効果的です。

まとめ

フルリフォーム期間は戸建てで5～8か月、マンションで4～9か月が一般的な目安となりますが、工事内容や物件の状況によって変動します。設計・準備期間と実際の工事期間を分けて考え、余裕をもったスケジュール設定を行うことが重要です。

期間延長の主な原因である設計変更や追加工事、許認可手続きの遅れを避けるには、事前準備の段階で詳細な計画を立て、信頼できる工務店や施工店との連携を密にすることが効果的です。特に住宅設備の仕様決定や必要な申請手続きは、早めに完了させることで工事開始の遅れを防げます。

フルリフォーム期間の短縮には、適切な工務店選びと計画的な事前準備が重要です。本記事で紹介した具体的な対策を参考に、ぜひ理想のリフォームを実現してください。