リノベーションにかかる期間は？工事内容別の目安と完成までの流れ

リノベーションを検討する際、多くの方が不安に感じるのが「どのくらいの期間がかかるのか」という点です。仮住まいの手配や生活設計を立てるためにも、工事期間の目安を把握しておくことは重要です。

リノベーション期間は工事の規模や内容によって異なり、部分的な設備交換であれば数日から1週間程度、フルリノベーションの場合は2か月から6か月程度が一般的です。ただし、マンションか戸建てかなど、建物の種類によっても期間に差が生じ、現場の状況や手続きの有無によって工期が延びるケースもあります。

本記事では、工事内容別の具体的な期間の目安から、工期が延長する要因とその対策まで具体的に解説します。

リノベーション期間は工事内容で変わる

リノベーション期間を把握するには、まず工事の規模や内容を明確にすることが重要です。同じリノベーションでも、設備を一部交換するだけの部分工事と、間取りから全て変更するフルリノベーションでは必要な期間が異なります。

また、マンションと戸建てでは工事の制約や手続きが違うため、同じ内容の工事でも期間に差が生じることがあります。ここからは、工事内容別の具体的な期間の目安について詳しく見ていきましょう。

フルリノベーションの期間目安

フルリノベーション期間は、マンションで約2〜4か月、戸建てで約3〜6か月が一般的な目安となります。

マンションのフルリノベーションは、既存の間仕切り壁を撤去してスケルトン状態にし、新しく間取りを作り直す工事が中心となります。建物の構造はそのまま活用するため、工期を短く抑えることが可能です。ただし、管理組合への工事届出や近隣住戸への挨拶、搬入出時間の制限などがあるため、これらの手続きや調整に時間を要する場合があります。

一方、戸建てのフルリノベーションでは、屋根や外壁の修繕、基礎や構造部分の補強工事が必要になることが多く、工事の範囲が広がりやすいという特徴があります。特に築年数が古い物件では、耐震補強や断熱改修を同時に行うケースが多く、これらの工事により期間が延びる傾向にあります。

設計期間も含めると、契約から引き渡しまでの全体期間はマンションで4〜6か月、戸建てで6〜9か月程度を見込んでおくと安心です。

部分リノベーションの期間目安

部分リノベーション期間は工事箇所によって異なり、設備交換であれば数日、内装工事を含む場合は1〜2週間程度が目安となります。

工事箇所	工事内容	期間目安
キッチン	システムキッチン交換のみ	4〜7日
キッチン	レイアウト変更含む	2〜3週間
浴室	ユニットバス交換	3〜5日
浴室	在来工法から変更	1〜2週間
トイレ	便器交換のみ	半日〜1日
トイレ	内装工事含む	2〜3日
リビング	壁紙・床材張替え	3〜5日
リビング	間仕切り変更含む	1〜2週間

キッチンのリノベーションでは、既存のシステムキッチンを同じ場所に交換するだけなら1週間程度で完了します。しかし、レイアウトを変更して対面式にする場合や、壁付けから独立型に変更する場合は、給排水管や電気配線の移設工事が必要となり、期間が大幅に延びます。

浴室については、ユニットバスからユニットバスへの交換であれば比較的短期間で完了しますが、在来工法の浴室からユニットバスに変更する場合は、解体や防水工事に時間を要するため、1〜2週間程度の期間が必要です。

複数箇所を同時に工事する場合は、工程を効率的に組むことで個別に工事するより全体の期間を短縮できることがあります。ただし、住みながら工事を行う場合は、生活への影響を考慮して段階的に進めることも重要です。

準備期間と実工事期間の違い

リノベーションの全体期間には、設計や各種手続きに必要な準備期間と、実際に現場で作業を行う実工事期間が含まれ、準備期間が全体の30〜40%を占めることが一般的です。

準備期間には、現地調査や設計打ち合わせ、詳細図面の作成、建築確認申請（必要な場合）、資材発注、職人の手配などが含まれます。特に設計段階では、顧客との打ち合わせを重ねて理想の空間を具体化していくため、十分な時間を確保することが重要です。

フルリノベーションの場合、準備期間は通常1〜2か月程度を要します。この期間中に設計変更や仕様変更があると、さらに期間が延びる可能性があります。また、構造計算が必要な大規模な間取り変更や、特注品を多用する場合は、準備期間が長くなることがあります。

実工事期間は、実際に現場で職人が作業を行う期間です。マンションのフルリノベーションであれば実工事期間は1〜2か月程度、戸建てでは2〜4か月程度が目安となります。この期間は工事の進捗が目に見えるため、お客様にとっても変化を実感しやすい期間です。

仮住まいが必要な場合の期間と判断基準

仮住まいが必要となるケースでは、工事期間プラス前後の準備期間を含めて3〜7か月程度の期間を想定しておく必要があります。

仮住まいが必要になる判断基準についてですが、まず、水回り設備（キッチン、浴室、トイレ）を全て同時に工事する場合は、日常生活に大きな支障をきたすため、仮住まいが必要になります。また、間取りの変更で居住スペースがほとんどなくなる場合や、大規模な解体工事により粉塵や騒音が激しい場合も仮住まいを検討すべきでしょう。

マンションの場合、管理規約により工事時間が平日の日中に限定されることが多く、比較的住みながらの工事を進めやすい環境といえます。しかし、スケルトンリノベーションのように全面的な工事を行う場合は、安全性や効率の観点から仮住まいが推奨されます。

戸建ての場合は、一部の部屋を居住スペースとして確保しながら段階的に工事を進めることも可能ですが、構造に関わる大規模な工事では安全性を優先して仮住まいを選択することが重要です。

仮住まいの手配には1か月程度の余裕を見ておき、工事完了後の清掃や点検期間も考慮して、実工事期間より1〜2か月長めに契約期間を設定することをおすすめします。

リノベーション期間が延びる主な原因

リノベーション工事では、当初の予定通りに進まないケースがあります。特に築年数が古い中古住宅では、工事開始後に予想外の問題が発見されることがあり、これらが工期延長の主な要因となります。

また、各種手続きや外的要因によっても工期が左右されるため、余裕をもったスケジュールを組むことが重要です。ここからは、工期延長の具体的な原因と対策について詳しく解説していきます。

中古住宅の劣化や隠れた不具合による影響

築20年以上の中古住宅では、解体工事後に構造部分の劣化や給排水管の不具合が発見されることがあり、これらの補修工事により1〜2週間程度の工期延長が生じる可能性があります。

最も頻繁に発生するのが、壁や床下に隠れた配管の劣化です。特に給排水管は築年数が経つと腐食や詰まりが進行しており、交換が必要になることがあります。また、床下の断熱材にカビが発生していたり、害虫被害があったりする場合は、衛生面への配慮から追加の清掃や処理が必要になります。

戸建て住宅では、基礎部分のクラックやシロアリ被害が発見されるケースもあります。これらの問題は構造の安全性に関わるため、適切な補修工事を行う必要があり、場合によっては1か月以上の工期延長となることもあります。

マンションでは、コンクリートの中性化や鉄筋の腐食、防水層の劣化などが発見されることがあります。これらの問題は建物全体の資産価値にも影響するため、管理組合との協議が必要になる場合もあり、手続きに時間を要することがあります。

このようなリスクを最小限に抑えるためには、工事前の詳細な現地調査が重要です。内視鏡カメラを使った配管調査や、非破壊検査による構造部分のチェックなど、事前調査に投資することで、工事中の予期せぬ問題を減らすことができます。

許認可手続きによる遅延要因

マンションリノベーションでは管理組合への工事届出に1〜2週間、戸建てで構造変更を伴う場合の建築確認申請には1〜2か月程度の期間が必要となり、これらの手続きが工期に影響します。

マンションのリノベーションでは、管理規約に基づく工事申請が必要です。申請書類の準備から承認まで通常1〜2週間を要しますが、大規模な間取り変更や設備変更を行う場合は、理事会での審議が必要となり、さらに時間がかかることがあります。また、工事時間や搬入出の制限、近隣住戸への事前説明なども義務付けられており、これらの調整に時間を要する場合があります。

戸建て住宅で構造に関わる変更を行う場合は、建築確認申請が必要になることがあります。特に増築や大規模な間取り変更、構造壁の撤去などを行う場合は必須となります。申請から承認まで通常1〜2か月程度を要し、申請書類に不備があると再申請により更なる遅延が生じます。

また、消防署への届出が必要な場合もあります。自動火災報知設備の設置や変更、避難経路の変更などを行う場合は、消防署との事前協議や検査が必要となり、これらの手続きにも時間を要します。

これらの手続きによる遅延を防ぐためには、工事会社や設計事務所と十分に相談し、必要な申請を早めに行うことが重要です。また、申請書類の準備や関係機関との調整は専門的な知識を要するため、経験豊富な施工会社に依頼することをお勧めします。

外的要因による遅延と対策

資材の調達遅延や職人不足、悪天候などの外的要因により、予定より1〜3週間程度の工期延長が生じることがあり、これらのリスクを考慮したスケジュール設定が重要です。

近年、建築資材の供給不足が深刻化しており、特に海外製品や特注品については予定より納期が遅れることがあります。システムキッチンや洗面台、フローリング材などは製造から納品まで2〜3か月を要することもあります。また、半導体不足の影響により、住宅設備機器の納期の遅延も発生しています。

また、職人不足も深刻な問題となっており、特に繁忙期（春と秋）には希望する職人を確保できないことがあります。特に、電気工事士や水道工事士などの有資格者は不足しており、工事の順序を変更せざるを得ないケースもあります。

天候による影響は主に戸建て住宅のリノベーションで生じます。屋根工事や外壁工事は雨天では作業できないため、梅雨時期や台風シーズンには工期が延びる可能性があります。また、極端な気温下では一部の工事（塗装工事など）が制限されることもあります。

これらの外的要因への対策として、まず資材については早期発注と代替品の検討が重要です。施工会社と相談して、同等品質で納期の短い代替資材を事前に選定しておくことで、遅延リスクを軽減できます。職人についても、複数の協力会社とのネットワークを持つ施工会社を選ぶことで、安定した施工体制を確保できます。

設計変更や追加工事の期間と費用

工事途中での設計変更や追加工事は、内容によって数日から数週間の工期延長と追加費用が発生するため、事前に変更時の対応方法を明確にしておくことが重要です。

設計変更が生じる主な理由として、工事開始後に実際の使い勝手を想像して変更を希望するケースや、解体後に現場の状況が判明して変更が必要になるケースがあります。例えば、キッチンのレイアウトを変更したい場合、給排水管や電気配線の移設工事が必要となり、1〜2週間程度の工期延長となることがあります。

追加工事については、軽微な内装変更であれば数日程度の延長で済みますが、構造に関わる変更や新たな設備追加の場合は、設計変更から施工まで1か月以上を要することもあります。また、追加工事により他の工程に影響が生じる場合は、全体の工期がさらに延びる可能性があります。

費用面では、追加工事は通常の工事より割高になることが一般的です。これは、資材の小ロット発注や職人の追加手配、工程調整などにより効率が下がるためです。また、工期延長により仮住まいの費用が増加することも考慮しなければなりません。

これらの問題を避けるためには、契約時に工事変更の際の対応方法を明確にしておくことが重要です。変更可能な期限、追加費用の算定方法、工期延長時の責任分担などを事前に取り決めておくことで、トラブルを防ぐことができます。また、設計段階で十分に検討を重ね、工事開始前に仕様を確定させることも重要なポイントです。

リノベーション期間を短縮する方法

リノベーションの工期は、適切な準備と管理により短縮することが可能です。事前の準備が充実していれば、工事中の手戻りや変更を最小限に抑えることができ、全体の期間短縮につながります。

ここからは、工期短縮のための具体的な方法と注意点について詳しく解説し、効率的なリノベーションプロジェクトの進め方をご紹介します。

事前に決めるべき仕様と優先順位

リノベーションの仕様や優先順位を工事開始前に明確にすることで、工事中の変更や手戻りを防ぎ、工期を1〜2週間程度短縮することが可能です。

まず重要なのは、間取りや動線を十分に検討し、工事開始前に確定させることです。間取り変更は他の全ての工事に影響するため、工事開始後の変更は大幅な工期延長を招きます。家族の生活パターンや将来の変化も考慮して、最適な間取りプランを決定しましょう。

設備機器の仕様決定も早期に行うべき項目です。システムキッチンや浴室、洗面台などは納期が長いものが多く、工事開始前の早い段階で発注する必要があります。機能性とデザインの両面から検討し、予算内で最適な商品を選定することが重要です。

内装材についても、フローリングや壁紙、タイルなどの色柄や材質を事前に決定しておくことで、工事をスムーズに進めることができます。サンプルを取り寄せて実際の空間で確認し、照明との相性も考慮して選択することをお勧めします。

優先順位の設定では、構造に関わる工事を最優先とし、次に設備工事、最後に内装工事という順序で検討します。また、予算に制約がある場合は、必須項目と希望項目を明確に分け、必須項目を確実に実現できるプランを作成することが重要です。

現実的なスケジュール作成と工期明記のポイント

施工会社との詳細な工程表作成と契約書への工期明記により、工事の遅延リスクを最小限に抑え、予定通りの完成を実現できます。

現実的なスケジュール作成のためには、まず施工会社との十分な打ち合わせが必要です。工事内容を詳細に検討し、各工程に必要な期間を現実的に見積もることが重要です。楽観的すぎるスケジュールは後の遅延につながるため、余裕をもった期間設定を心がけましょう。

工程表では、各工事の開始日と完了日を明確にし、工程間の依存関係も明記します。例えば、電気工事は壁の下地工事完了後でなければ開始できないなど、前工程の完了が次工程の開始条件となることが多くあります。これらの関係性を明確にすることで、効率的な工事進行が可能となります。

契約書への工期明記では、工事開始日と完成予定日を具体的な日付で記載します。また、遅延時の対応方法や責任分担についても明記することが重要です。施工会社の責任による遅延の場合の損害賠償や、お客様都合による変更時の工期延長の取り扱いなどを事前に取り決めておくことで、後のトラブルを防ぐことができます。

定期的な進捗確認の仕組みも重要です。週1回程度の定期報告や現場確認により、工事の進捗状況を把握し、遅延の兆候があれば早期に対策を講じることができます。また、工程に変更が生じた場合は、速やかに関係者間で情報共有し、全体への影響を最小限に抑える対応を取ることが大切です。

仮住まい選びと引越しタイミングの最適化

仮住まいの選定と引越しタイミングの最適化により、工事前後の無駄な期間を削減し、全体のプロジェクト期間を1か月程度短縮することが可能です。

仮住まい選びでは、工事現場からの距離と利便性のバランスを考慮することが重要です。現場に近い場所を選ぶことで、工事の進捗確認や打ち合わせに要する時間を短縮できます。一方で、日常生活の利便性も重要な要素であり、職場や学校へのアクセス、買い物の便利さなども考慮して選定しましょう。

引越しのタイミングについては、工事開始の1〜2週間前に仮住まいへ移ることをおすすめします。これにより、工事開始前の準備や最終確認を余裕をもって行うことができます。また、工事完了直後は清掃や点検に時間を要するため、完了から1週間程度の期間を見込んで本住まいへの引越しを計画することが重要です。

引越し荷物の整理も工期短縮に影響します。リノベーション前に不要な物を処分し、新しい住まいに必要な物だけを厳選することで、引越し作業を効率化できます。また、工事中に必要となる物と不要な物を分けて梱包し、必要に応じて工事現場で受け取れるよう準備しておくことも有効です。

仮住まいでの生活においても、新しい住まいでの生活を想定して準備を進めることが重要です。家具の配置や生活動線を事前に検討し、引き渡し後の入居をスムーズに行える準備をしておくことで、プロジェクト全体の効率化を図ることができます。

工期短縮の具体策と注意点

効率的な搬入計画、併行工程の活用、代替資材の検討により、工期を2〜4週間程度短縮できますが、品質や安全性を損なわないよう注意が必要です。

搬入作業の効率化では、資材の納入スケジュールを工程に合わせて最適化することが重要です。現場の保管スペースに限りがあるため、必要なタイミングで必要な分だけ搬入するジャストインタイム方式を採用することで、工事効率を向上させることができます。また、大型資材や重量物の搬入は事前に経路や方法を十分検討し、搬入作業による工程への影響を最小限に抑えることが大切です。

併行工程の活用では、異なる工種を同時に進行させることで全体工期を短縮します。例えば、1階で解体工事を行っている間に2階で設計の最終確認を行ったり、内装工事と外構工事を同時に進めたりすることが可能です。ただし、併行工程を実施する際は、安全管理と品質管理に十分注意を払い、各工程間の干渉が生じないよう綿密な調整が必要です。

代替資材の活用は、納期遅延のリスクを軽減しながら工期の短縮ができます。海外製品の代わりに国産品を選択したり、特注品の代わりに既製品を活用したりすることで、資材調達期間を大幅に短縮できる場合があります。ただし、代替資材を選択する際は、機能性やデザイン性が当初の計画を満たしているかを十分確認することが重要です。

工期短縮を図る際の注意点として、品質の確保が最も重要です。急激な工期短縮は施工品質の低下や安全性の問題につながる可能性があるため、適切な工期短縮の範囲を見極めることが大切です。また、職人の労働環境にも配慮し、過度な労働時間の延長や危険な作業を避けることも重要な要素です。

まとめ

リノベーション期間は工事内容によって変わり、部分的な設備交換であれば数日から1週間、フルリノベーションの場合はマンションで2〜4か月、戸建てで3〜6か月が一般的な目安となります。設計期間を含めた全体期間では、さらに1〜2か月程度の余裕を見込んでおくことが重要です。

工期が延びる主な要因として、中古住宅の隠れた不具合や各種手続きの遅延、資材調達の問題、設計変更などがあります。これらのリスクを最小限に抑えるためには、事前の詳細調査と余裕をもったスケジュール設定が欠かせません。

一方で、適切な準備と管理により工期短縮も可能であり、仕様の早期決定や効率的な工程管理、代替資材の活用などにより1か月程度の短縮を実現できます。ただし、品質や安全性を損なわない範囲での短縮が重要であり、施工会社との十分な相談のもと現実的な計画を立てることが成功の鍵となります。